ごあいさつ

日本でテレビが始まったのが1953（昭和28）年。番組制作会社が本格的に登場した1970（昭和45）年から数えても、すでに40年以上の年月が流れています。
このテレビの歴史のなかで、私たち番組制作会社のクリエータたちは、それぞれの場で新しい番組づくりに取り組み、着実に成功させ、今日の地歩を築いてきました。
多チャンネル化や多メディア化の進展で、「テレビ放送」という領域は、かつてとは比べものにならないほど広がりました。それにともなって番組制作会社の重要性もますます増大し、いまやテレビは、制作会社が関与せずには一日たりとも放送を続けることができないまでに至っています。
その過程で、番組・ＣＭ制作会社の権利を守るための連盟が社団法人として認められるなど、私たちの存在も広く社会的に認知されるようになっていきました。しかし、番組制作会社の福利厚生事業や、経営基盤を安定させるための事業についての対応は、まだまだ不十分でした。
そこで、私たちは1994（平成6）年、事業協同組合を設立し、会員各社の数々の福利厚生事業、番組制作資金の転貸融資事業などを実施して参りました。
2009（平成21）年、発足15周年を機に社名を「日本映像事業協同組合」から「協同組合日本映像事業協会」に改め、監督官庁である経済産業省より認可を得、会員各社のニーズに答えられる団体として、より一層努力を重ねて参りました。
今テレビ界は、地上デジタル放送への全面的な移行を実施し、美しい画面、多様化メディアとしてその一方で、インターネットや携帯電話に代表されるメディアの普及によりマスメディアの状況は、劇的な変化をみせています。
番組制作会社には新たな対応が切実に求められており、私たちは経営基盤の安定と共に、よりよい番組やソフトを世に送り出していくことを使命と考え、会員各社を一層発展させることによって、日本のテレビ放送文化のために貢献していきたいと願っております。

協同組合　日本映像事業協会
会長　　澤田　隆治